京都工場保健会

SYSTEM 制度紹介

教育制度

当会では、人々の健康を守るため、各分野のプロフェッショナル育成に力を注いでいます。

診療放射線技師
診療放射線技師の教育制度
撮影・検査を通して「疾病の早期発見」という予防にとって欠かすことのできない技術を求められる現場です。
その為に、約２年間という期間をかけて各種検査の撮影技術教育を行います。一般病院の臨床の現場では、入職時に充分な教育もされずに複数の検査を一人の技師が担当することがありますが、「京都工場保健会」では、教育期間中は対象の検査を集中的に実践することで、高度な知識・技術の習得に努めていただけます。
◆ 教育の流れ
導入教育1週間
1週間設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。

基本教育2年間
胸部／胃部X線・腹部超音波検査（女性技師はマンモグラフィ撮影含む）の各機器の操作方法・撮影技術の基本を習得し、単独で各検査を行える力を身に付けていきます。

応用・発展教育3年目以降
MR／CT撮影技術の習得（※人選を行います）、また健診現場での実践を通して撮影の正確性・迅速性を鍛えます。更に、外部講習会・学会参加、定期的に行う内部勉強会等で、基本教育で学んだ知識・技術の向上を図ります。
取得可能資格
・検診マンモグラフィ撮影認定放射線技師
・超音波検査士
・胃がん検診専門技師
・肺がんCT検診認定技師
・第一種衛生管理者
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臨床検査技師
臨床検査技師の教育制度
臨床検査技師部門では、3つの柱を中心に教育制度を設けています。
１．基本を学ぶ：装置の使い方から検査手順、結果の判読を中心にしっかりと理解していただきます。
２．独り立ちできる人材育成：検査時のトラブルやピットフォールについて対応できる知識、受診者さまの応対を身につけていきます。
３．プロフェッショナルの育成：指導者へのステップアップを目指し、学会参加や発表などを積極的に活動していただきます。
◆ 教育の流れ
導入教育1週間
設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。

基本教育1年目
所属先での教育を主体に心電図・眼底・肺機能・聴力・骨密度・尿検査・採血業務の基礎知識・手技をしっかり学び、次のステップに進むための基本を固めていきます。受診者さまの応対など、コミュニケーション能力を身に付けていきます。

応用教育2年目
健康診断（人間ドック）の現場で基本教育検査項目の実践を行い、正確性・迅速性を身に付けていきます。

応用教育2年目
健康診断（人間ドック）の現場で基本教育検査項目の実践を行い、正確性・迅速性を身に付けていきます。
取得可能資格
・超音波検査士
・二級臨床検査士
・認定心電検査技師
・ JHRS認定心電図専門士
・心電図検定
・脳神経超音波検査士
・乳房超音波実施技師
・第一種衛生管理者
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看護師 / 保健師
看護師 / 保健師の教育制度
どの部署に配属されてもその部署の業務を通して産業看護を学ぶことができます。私たちは様々な業種の事業所と関わりがあることから、産業保健の幅広い知識が必要になるとともに、いろいろな業務を経験することもでき産業保健の質を高めていきます。
労働者が安全に安心して働くことを支援できる産業看護職の育成を行っています。
◆ 教育の流れ
導入教育1か月
設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。また、採血研修にて標準採血法の知識と手技を習得します。

基本教育1年間
健康診断や事後指導、受診勧奨などの目的や基礎的な知識及びコミュニケーションスキルなどを身につけます。マニュアル教育、ロールプレイ、OJTなどによる個別指導と定期的な内部研修を実施します。

応用教育2～5年目
健康管理、作業管理、作業環境管理の3管理の視点を深めていきます。事業所や医療保険者などの多種多様な特性を理解すると同時に、職業性疾病、作業関連疾患や生活習慣病、がんなどの知識を深めて、課題を把握したハイリスクアプローチやポピュレーションアプローチを行います。他職種（医師、管理栄養士、臨床心理士、臨床検査技師、診療放射線技師など）と連携を行い、外部研修や学会にも参加します。

発展教育6年目以降
組織内外のコーディネートやマネージメントを行います。事業所や医療保険者にエビデンスを持って保健事業の企画、実践、評価ができるようになります。他の労働衛生機関や健診機関との交流や外部の研修講師、学会のシンポジストなどの活動で広い知見を磨いていただきます。
取得可能資格
・ＴＨＰ指導者
・特定保健指導実践者育成研修認定資格
・第一種衛生管理者
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総合職（健診責任者）
健診責任者の教育制度
責任者の業務は巡回健康診断においてメンバーの統括、トラブル対応、準備を含め様々なことに従事をしていただきます。
そのために教育担当者がつき、１年間を通して全7段階に分かれた教育を実施致します。最初は身だしなみや接遇等の基本から始まり、計測関係の手技、事務作業、責任者業務、労働衛生知識等を習得していきます。工程表に基づく指導になりますのでご自身でも進捗が確認でき、評価を確認できるのが特徴です。最終的に責任者としての見極めが合格になると、責任者として現場にて出ていただきます。
◆ 教育の流れ
導入教育1週間
設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。

基本教育1年目
教育担当者の指導のもと、7段階に分かれた教育を実施致します。計測関連の手技や健診項目の理解、事務処理、労働衛生関係の知識等、責任者として健康診断に従事できる力を身に付けていきます。

応用教育2～5年目
責任者として健診現場の経験を積んでいきます。健診現場は生き物です。初めの1年間で習得した基本的な内容を元に、状況に応じた様々な対応が必要となります。

発展教育6年目以降
大手事業所の数社を担当として受持ちます。プランナーとの打ち合わせを実施し、お客さまからの要望や仕様の変更について健診現場への展開を進めます。また、お客さまと直接的な窓口となる現場からの意見を集約し、顧客満足の向上と効率化につなげていきます。日々の業務改善にも取り組み、職場全体が効率よく仕事ができるシステムを考えて行く事も重要です。
取得可能資格
・第一種衛生管理者
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総合職（営業）
営業の教育制度
当部門は、労働衛生関係の営業を専門としている部門です。事業所、健康保険組合、各種団体と健康診断等の実施や労働衛生に関する打ち合わせを当会の顔となり、実施していただきます。
お客さまの声を身近に聞くことができ、様々な業種や規模のお客さまへの営業を通して、お客さまにとってより良い提案ができるプランナーを目指します。また、様々なセミナーやイベントの企画運営に携わっていただきます。
◆ 教育の流れ
導入教育1週間
設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。

基本教育3週間
現場研修に入る前に営業職（プランナー）としての基礎知識を習得いただきます。基礎知識があることで円滑に現場研修に入ることができ、かつ、理解力も増します。

現場研修3ヶ月
巡回健康診断の現場を経験いただきます。実際の健康診断の現場がどのようになっているのかを経験していただいた後、営業職に従事していただきます。

基本教育1年目
営業部門独自の教育課程にてプランナーとしての基本を学んでいきます。1段階ごとに研修レポートでの振り返りの機会を設けることで、疑問点等を残さないようにしていきます。その後、実際に事業所との打ち合わせに担当者と同行をして頂き、担当を引き継いでいきます。

応用教育2年目以降
事業所を担当しながら、ストレスチェックや特殊健診等の打ち合わせもできるよう経験を積んでいただきます。また事業所以外にも健康保険組合等も担当をしていただきます。さらに、提案型の営業や新規の開拓に従事し、プランナーとして幅広く活動をしていただきます。また後輩の教育にも携わっていきます。
取得可能資格
・第一種衛生管理者
・労働衛生コンサルタント
・健康経営アドバイザー
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事務職
事務職の教育制度
健康診断のデータを取りまとめ、正確な結果報告書を作成することに関わる大事な作業です。様々な要望に応えるために幅広い知識が求められますが、同時に健康診断全体の仕組みや流れを身に付けることができます。
医療職と事務職が連携し予防医学的な観点とＩＴスキルを活用し、満足度の高い結果報告書の作成に努めています。
◆ 教育の流れ
導入教育1週間
設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。

基本教育3か月
健康診断現場で行われる業務を通じて、健康診断業務の基礎知識を習得します。同時に労働衛生に関する理解を深めます。

応用教育3か月
結果処理業務についての知識をさらに深め、作業手順書に沿った実際の処理手順や、基幹システムの活用方法を習得していきます。また、パートナー企業との連携方法も学びます。

発展教育7か月目以降
お客さまごとのご要望に対応出来るように理解を深めるとともに、内外の研修などを活用し、適性に応じた成長をサポートします。さらに開発部門と連携し、業務効率化の進め方を学んでいきます。
取得可能資格
・第一種衛生管理者
・ ITパスポート
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総合職（施設健診担当）
施設健診担当の教育制度
事業所・健康保険組合・各種団体に対して法定健康診断・人間ドックなどの打ち合わせや新規開拓を行う営業業務、施設健診における受付業務・フロアマネージャーなどの接客業務、予約業務などを行う職場です。お客さまのニーズを直接肌で感じ、それを自ら形にできる職場です。また、予防医学に関する専門知識や法律を学び、お客さまに最新の健康情報をご提案できるプランナーを目指します。
◆ 教育の流れ
導入教育1週間
設立からの歴史や社会的背景より、理念や行動指針を理解していただきます。労働安全衛生法などの関係法規や医療保険制度の仕組みなどを学びながら、労働衛生機関の役割と事業内容を認識。就業規則などの説明や接遇研修から働くための基礎知識を得ます。

基本教育1年目
受付業務を通じ、主に健康診断に関わる事務作業に携わります。また、フロアマネージャーを目指します。先輩営業職の教育により、事業所担当を受け持ちます。規模の小さい事業所からはじめます。

応用教育2年目
2年目に第一種衛生管理者の資格所得を目指します。受付業務は、先輩指導のもとフロアマネージャーとして検査案内等の指揮に携わります。営業業務に関しては１年目で担当した事業所を継続して担い、培った経験を活かして徐々に規模の大きい事業所も担当していきます。

発展教育3年目以降
適性をみて、新規企画や新規開拓の営業業務、予約専門業務などに携わっていきます。
取得可能資格
・第一種衛生管理者
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