「総合的な健康管理を通じて人々の健康と社会福祉に貢献する」という基本方針に基づき、サービスの質にこだわり信頼性の高い健康管理事業を推進し、各種健康診断を実施しました。

健康診断、産業医活動、保健指導、メンタルヘルスといった事業を総合的に展開し、同時に社会に対応する高齢退職者健康管理支援事業および扶養家族の健康診断の推進も重点課題として事業展開を図りました。

企業から、ますますニーズが高まっている職場におけるメンタルヘルス対策のため、従業員、管理監督者および健康管理スタッフを支援する機能を構築することにも取り組んできました。

今後、社会からのニーズに適応した総合的な産業保健サービス機関としてさらに発展するため、全国ネットワーク事業、ストレスチェック制度の開始に伴うメンタルヘルス事業の推進、IT 技術を活用した健康指導および健康管理に経営的視点から戦略的に取り組む健康経営の実践など、心身両面で人々をサポートする機関として取り組んでいく必要があります。

有害物取り扱い者に対する特殊健康診断においては、石綿のように、過去に使用されていたものが年月を経て、中皮腫に代表される悪性腫瘍の発生増加など社会的に有害性が再認識されることになった物質もあります。また、近年新たな社会的問題となった印刷会社における胆管がんの発症事案を踏まえ、平成26（2014）年に労働安全衛生法の改正が行われ、事業者は一定の危健性・有害性を有する化学物質のリスクアセスメントを実施することが義務付けられました。